いつもチェックしている記事の一つに「note決算が読めるようになるノート」があります。
シリコンバレーで活躍する柴田尚樹氏が書いているのですが、IT企業の決算やテクノロジーについて、独自の見解で記事を書いているので、業界では有名な方です。
で先日、自動運転に関する面白い記事を読みました。GoogleやUberに搭載される車載センサーについても書かれていて、Lidarと呼ばれるセンサーが搭載されてるって知ってる人は少ないよね？
TeslaとGoogleでは、データ収集に対するアプローチが全く異なります。
TeslaはModel SとModel X合わせて、2016年の1年間で約50万台を出荷しました。当然、来年はこれ以上の出荷台数が見込まれます。
アメリカでは車1台あたり、少なくても年間1万マイル（約1.6万km）以上走行する事が一般的です。
50万台が1万マイル走ったとすると、50億マイル（約80億km）分のデータが、1年間で集計出来ることになります。一方でGoogleのこれまでのアプローチは 、Googleが作ったプロトタイプの車でGoogleの社員あるいは契約社員が走行し、データを収集するというものでした。
このやり方では当然、50万台といったスケールで実施することはほぼ不可能であると考えられるため、規模で言うとTeslaほどデータが収集できないことになります。ちなみにUberもGoogleと同じく、まずは自社で作成したプロトタイプ車でデータを収集して、自動運転の精度を少しずつ上げていく、というアプローチを取っています。
このアプローチの違いから、一番最初に大量の「正解データ」を集めることができるのは、明らかにTeslaであることがお分かりいただけると思います。
Googleの自動運転の戦略
2009年からGoogleは社内プロジェクトでグーグルカーの実験を行ってきました。
が、グーグルカーの実用化に向け、Googleは自動運転の戦略を変更します。Waymoという別会社を設立して、自動車メーカーに自動運転装置を提供するという戦略に変更したことは、先日のエントリーに書きました。
運転手が運転中、突然の判断を迫られた際、どんな行動を起こすのかといったデータを収集するには、既存の自動車メーカーと連携するのが手っ取り早いです。
だって、自動車メーカーが発売する自動車に、グーグルカーに搭載しているような高度なセンサーやカメラを搭載してデータを吸い上げればいいので。
データを吸い上げながら、少しずつでも自動運転できる領域を増やしていき、テスラがやっているようにOTA（Over The Air）で自動車のOSをアップデートしていく。このような地道な改善を行っていかないとグーグルカーの実用化は難しいと思います。
このようなアプローチを取るには、既存の自動車メーカーであるクライスラーと連携するというGoogleの戦略は極めて正しいですね。
今後、Googleは、グーグルカーによる自動運転の開発を進めながら、既存の自動車メーカーに自動運転装置をライセンス販売していくという戦略を取るだろうね。
ホンダとも自動運転で提携するGoogle
さらに、Googleはクライスラーと連携するだけでなく、ホンダとも自動運転で連携するというニュースが入ってきました。
ホンダは22日、米IT大手グーグルと、ハンドルやアクセル、ブレーキの操作が一切いらない完全自動運転の実現を目指した共同研究の検討を始めたと発表した。実現すれば、ホンダは日本メーカーとして初めて、自動運転の研究で世界でも先行しているとされるグーグルと手を組む。
なぜGoogleは自社で自動運転車の開発を止めたのか？
自動運転のシステム構築には、運転手の行動をデータ化したものが必須です。
運転手の行動というのはどんなものかというと、ドライバーが「目で見る情報」や「耳から聞こえる情報」などのインプットの情報と、インプットされた情報を元にどのように人間が運転するのかというアウトプットの情報が必要になります。
例えば、横断歩道を渡っている人がいると、車のスピードを減速させて停止線の前で停まるといった一連の動作を、データ化することで、事故の起こらない自動運転車が開発されることになるのです。
事故の起こらない自動運転車を開発するには、とにかく膨大な自動運転車からデータ収集をしなければなりません。
クライスラーやホンダと提携することで、市販車にグーグルカーで培った自動運転のテクノロジーを投入することができます。
Googleが自社で自動運転の実験をやっても、実験できるグーグルカーの台数には制約があります。
Googleが、自動運転のテクノロジーについて自動車メーカーと連携するということは、自動車メーカーの市販車を使って、膨大な実験データを収集して分析する体制が整ったということなのでしょう。
Google恐るべし。
テスラの自動運転の戦略
テスラはすでにレベル2の自動運転車を市販化しています。
柴田氏が指摘しているように、テスラは2016年の1年間で、Model SとModel Xを合計した販売台数は50万台にも及びます。テスラは、レベル2の自動運転車から、様々なデータを収集し、解析を行い、OTAでアップデートするという作業をすでに行っています。
つい先日、制限速度に関して、オートパイロットのアップデートが行われました。
Tesla、対面通行道路ではオートパイロットが制限速度を遵守するようシステムを変更
Teslaはソフトウェアアップデートを発行し、オートパイロット走行中車線を維持するオートステア機能を使用している間は、最高速度を制限速度以下とするよう変更した。この制限は対面通行道路に適用され、制限速度を時速5マイルまで越えることができた従来の機能を置き換える。TechCrunchが確認した。
オートパイロットは分離帯のある道路ではこの種の速度制限を受けず、常時有効な時速90マイルの制限が適用される。
まとめ
今の時点では、すでに市販車を販売しているテスラの方が、自動運転に関して有利ともいえます。
年間50万台が生産されるテスラはすでに公道を走っており、ネットワークを通じて、公道からの膨大なデータが集まってきますからね。
とはいえ、Googleも負けていません。だって、クライスラーやホンダと連携することで、テスラの販売台数以上の自動車から、自動運転のデータが収集されることは間違いないからね。
また、Googleマップや高解像度の衛星写真を持っている点においても、Googleは圧倒的に有利です。
どちらが自動運転の覇者になるのか？今後の自動運転の展開は楽しみですね。
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